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先日、当相談所の公式SNSである占い婚活アドバイザー在中の結婚相談所のアカウントをフォローしてみたところDMが来て情報交換をを希望してきたので、いい機会と思い新型コロナに関して聞いてみました。
 

私
「お願いがあるのですが、新型コロナウイルスの解決策を占いで導き出していただけないでしょうか」

相手
「残念ながらジャンルが違うので占えません」

私
「占いに尋ねる人の悩みで、尋ねられた内容がジャンル外の相談も当然あると思います。その度に【ジャンルが違うので占えません】と断るのですか？」

相手
「ジャンル外の内容を出さないようにこちらで誘導していますよ。本業は結婚相談所であって占いは営業ツールのひとつです。占いを全面に出してアドバイスするのは会員様のためにもならないですからね」
 

相手の言い分に色々とツッコミどころ満載ですが、占いでコロナの解決策がわかることはありませんでした。今後、占いができる人とコンタクトが取れた時は聞いてみたいと思います。

エターナルの料金形態が新しくなり、さらにお値打ちになりました。
豊田市・岡崎市などの三河地方や名古屋市など、愛知県全域が出張対象です。
愛知県内で婚活中の方はお気軽にお問い合わせください。

毎朝テレビ番組で占いコーナーがあるほどポピュラーな占い。毎朝のテレビの占いコーナーは視聴無料ですから占いが外れたからと言って文句を言うのはお門違いですが、街に出かけると占いで商売をしている方を見かけます。有料ということは占いの制度に自信があるからこその有料だと思いますが、そんな占い師の方にお願いがあります。

新型コロナウイルスの解決方法を占っていただけないでしょうか。

6月末現在の日本では一時期よりも感染者が減った新型コロナウイルスですが、世界規模ではまだまだ終息までは程遠い状態です。新型のウイルスとため、科学的な解決方法の確立までには時間が掛かると私みたいな凡人は考えるわけですが、占い師の方であれば私なんかが思いつかないことを占いで導き出し、新型コロナによるこの状況を解決に導いてくれるのではないでしょうか。世界規模で問題になっている新型コロナウイルスですから、もし占いの解決で本当に解決できたのなら、その占い師が注目の的になるのは間違いないと思うので、この解決策の占いで占い師にとって得はあっても損はないと思いますがいかがでしょうか。

間違えないように注意していただきたいのが、コロナの終息時期ではなく「解決策」の占いです。
ぜひご検討ください。よろしくお願いします。
 

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自粛期間中にパートナーが欲しいと思う方が増えたようで、緊急事態宣言が解除された後からありがたいことにお問い合わせが増えています。結婚相談所を利用するにあたり、どの連盟に加盟しているかが重要になってきます。

私共は日本結婚相談所連盟【業界1位の会員数（2019年1月 日本マーケティング調べ）】に加盟していますが、他の結婚相談所は複数の連盟に加盟しているところも少なくありません。

一見いろんな連盟に加盟している結婚相談所はそれだけ選べる会員数が多いと思いがちですが、そう思って入会すると痛い目を見る可能性があります。そこで今回は複数の連盟に加盟している結婚相談所の会員数のからくりについてご説明いたします。

例えば連盟Aと連盟Bに加盟している結婚相談所Sに入会したRさんとNがいたと仮定します。
RさんとNさんは結婚相談所Sを利用すると連盟AとBは同じ人が入会することになります。入会後、仮に連盟Aが会員3人で連盟Bが4人とした場合、連盟Aの会員3人中2人、連盟Bの会員3人中2人がRさんとNさんになります。つまり、連盟Aと連盟B合わせて7人のはずが2人ダブっているので連盟Aと連盟B合わせて実質5人しかいないということになります。

これが問題で、同じ人が複数の連盟に入会してしまうと上記のようなことが起こってしまいます。連盟Aと連盟Bで検索すると同じ人が出てくるわけです。
全員がダブっているとは思いませんが、複数の連盟に加盟している結婚相談所は意外に多く、ダブって登録している人が結構な人数いるのはほぼ間違いなないので、これでは複数の連盟に加盟している意味がありません。

私も結婚相談所を始める時に複数の連盟に加盟していた方がその分会員数が増えていいのではないかと思っていましたが、フタを開けてみると複数連盟＝全員別人ではないということを知り、最大手である日本結婚相談所連盟だけ加盟しました。

結婚相談所のご利用をお考えの方はご注意ください。
 

エターナルは出張型結婚相談所です。
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新型コロナウイルスの緊急事態宣言が解除間近の時に誹謗中傷が話題に上がってきました。

緊急事態宣言中には自粛警察が話題になり、今度はSNSなどのインターネット上の誹謗中傷が話題となっていますが、どちらも匿名という共通点があります。匿名なことをいいことに好き放題言えるシステムにもメスが入りそうですが、今までは好き放題言い放ち、言われた方は我慢する風潮がありました。逆に匿名でないとそのようなことができない人たちとも言えます。

私は政治家に加担するつもりはありませんが、何かと話題のN国の立花党首は自分の携帯番号や彼女までも公開しています。立花さんの事を否定的に思う方は多いですが、立花さんは自分のことをオープンにして物を言うのに対し、自粛警察やSNSの誹謗中傷は自分の名前すら公開せずに隠れて好き放題言っているわけです。こうして比べてみるとどちらが正当なのかは一目瞭然です。自分が正しいのであれば正々堂々とすればいいものを隠れてこそこそとみっともないことこの上ないと思います。

SNSで誹謗中傷や自粛警察をする性根の腐った人が当相談所を利用しようとしてもお断りさせていただきます。自粛警察や誹謗中傷する方は改心してからお問い合わせをお願い致します。

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一般的な結婚相談所は店舗を構えてお客様を出迎えるスタイルがほとんどですが、当相談所エターナルは店舗を構えずに出張面談で対応する代わりに料金でお客様に還元するスタイルを取っています。お客様にとって重要な料金ですが、今回は店舗を構えている結婚相談所と店舗を構えない当結婚相談所エターナルとで料金を実際に比較してみたいと思います。

当相談所エターナルは男性プランと女性プランの2種類の料金形態です。各プランの料金と他のIBJ系列の結婚相談所と料金を比較した表が下記の通りです。

表に掲載されている当相談所以外の料金は実在している日本結婚相談所連盟加盟店の結婚相談所の料金です。表に掲載した他社はいずれも店舗を構えた結婚相談所になります。店舗を構えている場所が都会であればあるほど店舗の家賃も高くなってしまいます。家賃などの経費を捻出するために、それに似合った料金にしなくては採算が取れません。それに引き換え、当相談所エターナルは高額な家賃は発生しないため、その分お客様の財布に優しい料金となっております。

他と当相談所で特に違う料金が初期費用になります。せっかく結婚相談所を利用しても色々な理由で途中退会する方は少なからずいます。そんな時に10万や20万といった多額な初期費用が大きなリスクとなりますが、当相談所はプロフィール作成費のみ初期費用としていただき、入会費は成婚後のお支払いという成果報酬型になりますので途中退会によるリスクが少なく始めやすいのも特徴です。

愛知県内で結婚相談所のご利用をお考えの方はお気軽にお問い合わせください。
【お問い合わせはこちら】
 

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婚活において思い込みは非常に危険です。例えば気になる相手に連絡したにもかかわらず、既読にならないとか既読になっても返信がない時があると思います。LINEやメールは電波状況によっては着信が遅れることがあったり、あとで返信するつもりだったりと、そういったケースを頭に入れて考えたりするものですが、思い込みが激しい人はすぐ「嫌われてしまったのではないか」とか「他に好きな人が出来たのではないか」などと考えてしまい、必要に返事を急かしたり変な質問をしてしまいがちです。そうしてしまうと相手の好感度は下がることはあっても上がることはまずありません。

というように思い込み過ぎると色々と問題があるわけですが、これは自動車にも当てはまると個人的に思います。

「自動車は10万キロで寿命なので買い替えなければならない」と車を所有している人であれば一度は聞いたことがあると思います。私も実際に自動車販売店の店員さんから直接10万キロの件を聞きました。確か「車は走行距離が10万キロを超えると、車の足回りがボロボロになるから買い替えなきゃ！」みたいなことを言っていました。自動車販売店の人が言うのであれば信憑性が高いと思いがちです。一般的な自家用車の走行距離の限界は有名ですが、同じ自動車であるタクシーの限界はどれくらいなのかはあまり知られていません。

そこで、タクシーの走行距離の寿命を調べてみると、タクシーが役目を終える走行距離が平均で40万キロと言われているそうです（参照）。他で調べてもタクシーの走行距離の限界が30~50万キロと記載されていますので信憑性は高いと思います。

個人タクシーは3ヶ月点検で車検が1年とはいえ、毎日長時間走行して車体を酷使しているタクシーが40万キロに対し、タクシーに比べればそこまで動いていない自家用車が10万キロでは無理があります。維持するにあたりノーメンテナンスという訳にはいかないと思いますが、こまめなオイル交換など、それ相当のメンテナンスを行えばタクシー程とはいかないまでも、長く乗り続けられるのではないでしょうか。私は実際に某有名メーカーの自家用車が走行距離20万キロオーバーや38万キロで元気よく動いているのを見たことあります。

このようにいろんな視点から考察することで真相が見えてくることがありますので、思い込みには注意して下さい。

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緊急事態宣言により国や都道府県から不要不急の外出は控えるように自粛要請が出たのは記憶に新しいと思いますが、人によっては勤め先の会社からも自粛命令が出ているみたいです。そこで今回は、国や都道府県ではなく会社が社員のプライベートまで自粛を命令することは可能なのでしょうか。

調べたところ、基本的に会社が社員のプライベートまで制限することはできません（参照）

とある会社から社員へプライベートの自粛命令の実例をあげると
 

1.　公共交通機関での長距離移動、航空機、タクシーの利用は自粛すること

2.　不要不急の外出は控えること
 

という内容です。
1番は「自粛すること」と記載されていますが、2番の「不要不急の外出は控えること」は自粛という単語すらなく、もはや命令になっています。これが勤務時間内のことであれば問題ないかもしれませんが、勤務時間外のプライベートまで制限することはできません。しかも、国や都道府県からは「不要不急の外出は自粛をお願いします」と低姿勢だった中で、会社が「不要不急の外出は控えること」と強要するのは無理があります。

一時期、歪んだ自分の正義を隠れてコソコソとお店や他人に押し付けるだけの自粛警察が流行りましたが、会社の正義を社員に押し付け自粛させて給付など何もしない企業も自粛警察に似ているような気がします。隠れていないだけ自粛警察より少しだけマシかもしれませんが。

他と比較するとわかりやすいと思います。
 

≪自粛要請の対応≫
・国⇨給付金など（給付が遅すぎるのは置いといて）

・都道府県⇨独自の助成金など（愛知県では新型コロナウイルス感染症対策協力金など）

・自粛警察⇨何もなし

・会社⇨何もなし
 

こういう非常時だからこそ見えてくることがあります。新型コロナに対する勤め先の会社の姿勢に注目することで、これからも会社に在籍し続けるべきか、もしくは転職するべきか見えてくると思います。

転職を考えている方の参考になれば幸いです。
 

エターナルは出張型結婚相談所です。
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自分の正義を振りかざして軽犯罪的な事もお構いなしに行う自粛警察ですが、自粛警察の特徴を心理学の観点から分析した情報をご紹介します。

Webサイト4MEEEの記事「 zakzak 」に掲載されている情報で、自粛に関して行き過ぎた行動をする人の分析がされています。新潟青陵大学の社会心理学者の碓井教授によると「基本的に欲求不満が高まると攻撃性が高まるが、理性がないわけではないので攻撃されない相手を選んで暴力的になる」と分析している。

私個人的な意見ですが「相手を選んで」という所に自粛警察の器の小ささを感じます。飲食店などに嫌がらせするにも自分の正体を明かすことがなく卑怯極まりありません。もし、知り合いにこんな人がいたら間違いなく絶交です。

これを読んでいる自粛警察の方にお願いがあります。
自粛するように呼び掛けるのであれば、呼びかけと一緒に100万円の札束も一緒にお店に差し上げてください。陰湿な張り紙をするよりも営業中のお店に「この100万で緊急事態宣言中だけでも自粛をお願いします」という方が穏便に事が進むと思いませんか？
100万円以上の金額でも構いませんので、ぜひお金をセットでよろしくお願いします。

エターナルは出張型結婚相談所です。
現在は出張だけではなくオンライン面談も受付中です。
豊田市・岡崎市・名古屋市など愛知県全域が対象です。
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先日、大阪府は営業自粛をせずに営業しているパチンコ店を公表したことが話題になり、他の県でも公表され始めています。私は以前パチスロメーカーで働いていたことがあるせいか、店名公表に否定的な考えでしたが、特別措置法45条4項に「指示をしたときは、遅滞なく、その旨を公表しなければならない。」とあるため、法律上、自粛を受け入れない店舗は公表しなければいけないのです。なので、他の都道府県知事も次々と店名公表の意向を示しています。

何が言いたいかというと、この出来事の元凶は国が責任を負わない法律にあります。
休業要請に罰則がないので、国からの補償はなく、その代わりに「公表」という形で圧を掛け、その公表や責任を知事に丸投げしているのが今の特措法です。

大阪府知事はパチンコ店名公表で批判されていますが、知事は法律に基づいて公表しているだけで、悪いのは知事ではなく、こんな責任丸投げの法律のまま放置している国会議員つまり政治家です。国が十分な休業補償なり給付金を支給をする特措法であれば少なくとも今みたいな騒動にはなってなかったと思います。例えば「緊急事態宣言期間中に自粛をしている企業や個人事業主には先月の利益7～8割、個人にはひと月20万円を緊急事態宣言までの間、支給する。ただし、自粛をしないものは罰則及び全額返金」というような特措法であれば企業やお店も休業できて個人も今以上に自粛すると思います。

ここからは私個人的な意見ですが、このコロナの件で政府がいち早く発表したが給付金でもなければ休業補償でもなく「マスク2枚」俗に言うアベノマスクです。この発表で日本中が拍子抜けだったのは明らかです。緊急事態宣言が延長されるという流れになりつつありますが「いまだに給付金は1円も支払われていないが店は休め。ただし休業要請は強制ではないから国から補償はなし」ではあまりにも無慈悲ではないでしょうか。このような決定をしてしまう政治家を当選させないためにも、次回の選挙は今の思いを選挙にぶつけましょう。

先日、大阪府は自粛せずに営業しているパチンコ店を公表しました。さらに兵庫や東京などでも公開するとの意向を示しています。この公表により世間では店名公開に対する賛否両論の意見であふれかえっています。この公表の何が問題なのでしょうか。私なりに調べてみました。

先月、新型コロナウイルス感染防止の特別措置法が閣議決定され改正されました。特措法の改正により首相が緊急事態宣言を出すことが可能になりました。不要不急の外出自粛のほか、映画館などの興行施設の使用の制限や催し物の中止を指示ができます。

ここまでは皆さまもご存知の通りだと思いますが、問題はこの後で、緊急事態宣言後の対応は各都道府県知事任せの上に「自粛の要請」なので中止の指示に強制力がなく、最終的には営業は経営者の自由となっているため、営業停止に対する国からの十分な補償がないのが現状です。Twitterのトレンドの上位に「休業要請と補償はセットで」というワードがあがったように、本来であれば、企業に休業を強要するのであれば補償をしなければ筋が通っていません。

問題の根本は営業停止に対して十分な補償がないことが問題です。今、営業しているパチンコ屋も充実した補償(例えば先月の売り上げの7割~8割を補償)があれば休業するのではないでしょうか。今話題の大阪府の休業補償の内容(4/27時点)は中小企業・零細企業には上限100万、個人事業主は上限50万円の予定らしいですが詳細は未定とのこと。

電気代だけで月に数十万必要なパチンコ屋で休業補償上限100万円では足りないのは火を見るよりも明らかです。ですので、特措法が改正されて十分な補償がされればいいのですが、残念ながら今のところそのような動きはありません。

これは私の憶測ですが、各都道府県知事は板挟み状態なのかもしれません。【国は十分な休業補償はしないけど、パチンコ屋には休業してもらいコロナウイルスの感染拡大防止に努めてもらいたいので、あえて店名を公開して抑止しようと努めた。でも、パチンコ屋は休業補償では足りないので生きていくために営業するしかない。】←このような流れではないかなと。国から十分な休業補償があれば、パチンコ屋さんも今よりも格段に休業しやすいはずなので、各都道府県知事も不備のある特措法のせいで苦労しているのではないでしょうか。

中には「自粛できるだけの貯蓄もないのか」などという方もいますが、大企業であれば多少の貯えがあるかも知れませんが、中小企業や個人事業の方はなかなかそうもいかないのが現状です。これは会社勤めしか経験がない人にはわからないと思いますが、今の大企業も最初から順風満帆ではなく、苦労を経て大きくなっている訳です。中小企業が苦労している中で「自粛できるだけの貯蓄もないのか」というのは無理があるというものです。

少し話が反れましたが、いずれにせよ、特措法に不備があるのは明白です。不備のせいでいろんな人が苦労を強いられています。この特措法を決めたのは政治家です。今回の件で、どの政治家がポンコツかがはっきりしたと思います。政治家は選挙で決まりますので次回の選挙では今の思いを絶対に忘れずに投票に行きましょう。